ネット時代に必須なネット専業銀行
更新日:2021-11-13 12:22:27 26017
出かけるのも面倒だったり、場合によっては危険だったり、流行病に悩まされた時に自宅で完結したかったり、様々な理由で近年家で出かけずに用は済ませる方針の人が増えております。
そんな中、振り込みなり引き落としなりで日常生活で関わりが深い銀行ですが、近年、利用者が訪問する銀行の建物自体を持たず、ネット上のサイトのみで業務を完結させるネット専業銀行も増えています。
インターネット専業銀行(インターネットせんぎょうぎんこう)とは、インターネットや電話などの通信端末を介した取り引きを中心とする普通銀行である。新たな形態の銀行のうち「インターネット上でのみサービスの提供を行う銀行」に該当する。しばしば、インターネット銀行やネット銀行とも略される。
営業上最小限必要な店舗のみを有し、店舗や自前のATMが少なく、預金通帳等を発行しない。人件費や店舗運営コストがかからない分、預金金利が高く、手数料は安いところが多い。
従来の銀行と同じように、商品に定期預金があり金利は従来の銀行より高めである。他に外貨預金や投資信託、ローンなどを取り扱うところや、金融商品仲介(証券・保険)まで行うところがある。また振込においては従来の銀行とは異なるサービスを提供しているところもある。
そんなネット銀行の、特に便利でよく使われる大手をご紹介。
ソニー銀行
住信SBIネット銀行
ATMは月2回、振り込みは月1回無料、同行間の取引は手数料無料、と気軽に使いやすい手数料設定で人気のネットバンクです。
楽天銀行
楽天銀行株式会社(らくてんぎんこう、英: Rakuten Bank, Ltd.)は、新たな形態の銀行に分類されるネット銀行。楽天グループ傘下である楽天カード株式会社の子会社。
開業時より同行間の振込手数料が無料なのが特徴である。元々はイーバンクという名称であったが、楽天に買収後に改名した。
GMOあおぞらネット銀行
PayPay銀行
PayPay銀行株式会社(英称:PayPay Bank Corporation)は、新たな形態の銀行に分類されるネット銀行。
Zホールディングスの子会社であるZフィナンシャルの連結子会社。三井住友銀行の持分法適用会社。2021年(令和3年)4月5日、株式会社ジャパンネット銀行(英称:The Japan Net Bank, Limited、呼称:「Japan Net Bank(ジャパンネットバンク)」、略称:JNB)から商号変更された。
ネット銀行の需要